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常に学び続け、能力を高める人が、望むような形で働けるようになる

この連載では、高齢者も働くことについて述べてきましたが、このまま少子高齢化が進めば、社会や会社も高齢者が働きやすい環境に変わっていかざるをえないと思っています。

まず、企業は定年制を廃止するべきだと思います。働く意欲のある人たちを年齢を理由に一律に辞めさせるなどということは、人権の観点からも、労働力の確保という観点からも問題です。

しかし、それとともに、終身雇用を止め、会社とミスマッチの人材を解雇する制度も必要です。労働力人口が少なくなっているというのに、働ける人を辞めさせたり、ミスマッチの人材を置いておくような無駄をしている場合ではないのです。

つまり、会社にとって有能な人材であれば何歳になっても働いてもらい、そうでなければ、その人材に適した仕事に移ってもらうということです。

すると、企業は、新卒採用だけでなく、必要な人材を確保するために中高年や高齢者の採用も活発化させることになります。年齢に関係なく、適材適所の人材を確保することが重要になるからです。

人々はいくつになっても、働く意志と能力があれば、自分に適した会社で働けるようになるでしょう。そうなればなにもすることがなく、家でテレビを眺めているような生活や、少ない年金を補うために早くから貯蓄を切り崩すようなこともなくなるのです。

つまり、定年制を廃止することは人材の沈滞化を招くと思われがちですが、人材の流動化を伴う適切な解雇制度とセットで実施することで、人々は適材適所で働くようになり、むしろ人材活用を促すことに繋がるのです。

このような人材が流動する社会では、やはり、常に学び続け、能力を高める人が、望むような形で働けるようになるでしょう。

この連載の最初に、日本の人口が1億を割り込むのは2046年と予測されていると述べました。あと27年後です。いまこれをお読みになっている読者の方は、そのときおいくつになっているでしょう。

そのとき、再教育を受けに行くより、いまから、自ら学び直し、ご自身の能力を常にアップデートし高めていくことを、私はお勧めします。

#1 なぜ、定年過ぎても働かなくてはいけないの?
#2 継続雇用でみんなハッピーなの?
#3 どうすれば再雇用に成功するの?
#4 能力があれば誰でも必ず活躍できる?
#5 社会人になっても勉強しなくてはダメ?
#6 高齢者も働きやすい社会になる?

※記事の内容は、執筆者個人の考え、意見に基づくものであり、明治大学の公式見解を示すものではありません。

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