日々の小さな行動の変化が、地球環境と私たちの未来に大きな影響力をもつ

　持続可能な食料システムを考えるうえで、ワイン産業は非常に示唆に富んだ対象です。気候変動が原料のブドウの品質や収量にダイレクトに影響する一方で、生産方法によっては温室効果ガスの削減に貢献することができ、それが生産地や商品自体の付加価値にもつながりやすいためです。

　私の研究では、日本全国のワイナリーを対象に、環境面で先駆的なワイナリーの取り組みを紹介することで波及効果が生まれるかを検証しました。その結果は、興味深いことに、先駆的な事例が必ずしも他の生産者の行動を促すわけではないというものでした。これまで一般的に用いられてきた「先進事例を取り上げることで横展開をねらう」という行政手法が、現実にはいかに難しいかを示唆する結果です。

　持続可能な食料システムの実現は、壮大な理念や長期目標だけで達成できるものではありません。それは、消費者がどの商品を手に取るのか、農家がどの技術を選ぶのか、企業がどの情報を優先して処理するのかといった無数の小さな選択の積み重ねによって形づくられます。

　私の研究は、こうした現場の行動を丁寧に観察し、どこで、なぜ、つまずいているのか、その改善策はどのようなものかを明らかにすることをめざしています。情報が多すぎると見落としてしまう、複雑になれば後回しにしてしまう、環境よりも短期的な利潤につい意識が向いてしまう……そうした人間臭さを前提に、制度設計のあり方自体を考え直してゆく必要があるでしょう。

　また、消費者一人ひとりにとっては、習慣や直感のみに頼らず、ときには立ち止まって「なぜそれを買うのか」を問い直してみることも重要です。アメリカの研究ですが、食品関連のCO2排出のうち、家計の占める割合は10～30％にのぼるというデータがあります。小さなことのように思える私たちの食の選択は、エネルギーや交通を並ぶくらい大きな影響力を持っているのです。

　現場の行動データに基づくエビデンスを通じて、どのような政策や情報が、人々の選択を少しだけ良い方向に動かすのかを示すことが、今後ますます重要になると考えています。