抜本的改革には多様性を尊重する発想が必要
「ジェネレーションフリーの社会」を創るためには、働く人の意識改革ももちろんですが、経営者や企業のみなさんの意識改革こそが重要です。従業員が働くことを苦痛に思う職場環境であっても、苛烈な競争の時代なので我慢して当然、そのための給料だと考える経営者、また、高齢者は戦力にならないとして早期退職を促進する企業。このような経営者や企業のもとでは、短期的に利益を上げることができても、長い目で見れば立ちゆかなくなると思います。
若い世代にも高齢者にも、一人ひとりに個性があり、能力があり、得意なことがあり、そして働く意義があるのです。それを見極め、それぞれに生産性を発揮してもらう環境を考え、整えることが新たな価値の創造に結びつくという発想が、これからの経営者、企業にとって重要です。
さらにいえば、これは高齢者に限らず、女性にも同じことがいえます。スウェーデンでは、様々な組織が男女ほぼ半々で構成されています。それを日本では、能力の高い男性の機会を奪う逆差別だと指摘する意見がありますが、結局、この意見も、男性と異なる女性の能力を活かすという多様性の発想がありません。女性と男性の違いを排除するのではなく、その違いを尊重し、その違いに新たな価値を見出す社会を創っていくこと。年金問題の抜本的解決も、そうした発想で取組んでいくことにあると考えます。
※記事の内容は、執筆者個人の考え、意見に基づくものであり、明治大学の公式見解を示すものではありません。
