農業にとって最も重要な土地の力、｢地力｣を育む土づくりには努力の継続が欠かせません。農業における様々な取組みだけでなく、社会にとっても、｢育てる｣意志と｢継続する｣努力が必要だと思います。
日本の農業に将来はないのか?
日本の農業は、厳しい状況に直面しているといわれています。たとえば貿易自由化の影響。海外から価格の安い農産物が大量に入ってくることは、日本の農業にとっては脅威です。日本の農産物は少々高価でも品質の良さで太刀打ちできるとの意見もありますが、海外の農産物も品質を上げてきています。また、外食や中食（調理食品）、加工食品のニーズが高まっていますが、こうしたニーズに応えるには一定の質と量の原料農産物を確保する必要があります。わが国では、ジュース用トマトのような加工専用品種による生産はあるものの、余ったものや市場に出せない規格外品を加工するケースが多かったため、必ずしも加工原料に適した生産システムをとっていませんでした。こうした状況を見ると、安価かつ質的・量的な安定性があれば、海外の農産物がたくさん入ってくる可能性はあるでしょう。
さらに、農業就業者の高齢化、耕作規模の小さい零細農業などの現状から、厳しさが指摘されることも少なくありません。では、日本の農業には将来の希望がないのでしょうか。
農業の価値を見直す動き
現場に目を向けると、各地で意欲的な取り組みが行われており、個別農業経営の成長・発展、農村地域の活性化を実現している事例があります。たとえば、農産物直売所が人気で、売り上げを急激に伸ばしているケースが見られます。１９６０年代の高度成長期、農村にないものが都会に溢れ、農村に住む人にとって都会は憧れの的でした。しかし最近では、都会にあるものは通信販売などを利用すれば農村で簡単に手に入ります。むしろ、完熟した新鮮野菜など、農村地域でしか手に入らないものに都市生活者が価値を見出すようになっています。農協に出荷するだけだった農家が、加工したり消費者に直接販売したり工夫する動きもあります。そして、こうした動きを後押しするため、農商工連携や六次産業化を推進する法律、仕組みが整えられてきました。
また、他産業と比較した相対的な評価もあるのでしょうが、農業は成長産業であるとの主張があります。成長産業かどうかはともかく、最近、他業種の企業が農業に参入する例が相次いでいます。小売業や外食産業が自社の店舗の商品として野菜づくりを行う。鉄道会社が地域活性化、就業先の確保、顧客数の増大・維持等を目的として農業に参入、あるいは地域農業を直接支援する。土地や人員などの遊休資源をもつ企業が農場を開設したり、植物工場をはじめたりする。理由は様々ですが、農業が見直されているといえます。
厳しい状況に直面し、将来の希望がないといわれる日本の農業とは違う姿がここにはあるように思います。力強い日本の農業、農村のために、長期的視野に立った計画、努力と工夫の積み重ねが大切だと考えています。
※記事の内容は、執筆者個人の考え、意見に基づくものであり、明治大学の公式見解を示すものではありません。
