同じソーシャルメディアでも、使い方に違いがあった

クリントン候補の集会会場に入りきれず、炎天下で3時間待たされて入れたパブリックビューイング会場。(2016年8月1日、ネブラスカ州オマハ)　アメリカ大統領選挙にインターネットが活用されるようになったのは、1990年代半ばからです。最初は候補者がホームページを開設し、意見や主張を掲載した本当にシンプルなものでした。転換となったのは2000年の大統領選挙です。各陣営がホームページ上でボランティアを募集したり、選挙献金ができる仕組みを作りました。2008年に立候補したオバマ大統領は、ユーチューブを利用した動画や、iPhone用のアプリを活用するなど、普及したブロードバンドを積極的に活用するようになりました。そして2012年になると、ツィッターも活用するようになります。ツィッターの特徴は、スピーチなどを即座に発信したり、ライバル陣営への反論も素早く行えることです。対立候補の陣営がこんなことを言っている、と見た途端に、こちらもすぐに打ち返す。それを、互いの支持者や有権者はライブ感覚で見て、候補者の動向を知るだけでなく、ある意味、楽しむわけです。こうした傾向がさらに激しくなったのが2016年の大統領選挙でした。

　当選後、CBSのニュース番組のインタビューに「ソーシャルメディアが私の選挙を助けた」と語ったトランプ氏はもちろん、クリントン陣営も外部の支援団体がrapid response teamを作り、ソーシャルメディア対策を行っていました。クリントン陣営の場合、陣営側の情報をニュースとして一気に流すという方法が中心でした。例えば、予備選挙での勝利演説の時に、スピーチ内容をリアルタイムでツィッター上に載せたり、あるいは、クリントン氏のテレビCMを編集して流すなど、動画も多く利用した見栄えの良いもので、クリントン氏をアナウンスするという意味合いの強いものです。しかし、それは上からコントロールされたもので、有権者と対話するより、パーソナルなテレビ局のようなものと言えます。それに対してトランプ氏は、ツィッターをインフォーマル(非公式)なコミュニケーションツールとして活用し、支持者との対話を広げる使い方をしました。そこでは、トランプ氏の暴言ともいえるメッセージも「現状を変えて欲しい」という有権者の共感を呼び、トランプ支持者を熱狂させる土壌となったのです。