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日本に、オリンピック・ムーブメントは起きているか?

明治大学 政治経済学部 教授 高峰 修

近年、スポーツ界では性に関わる様々な問題が起きています。その背景には何があるのか。また、2020年にオリンピック開催をひかえる東京、そして日本は、こうした問題に対してどう取組んでいくべきなのでしょうか。

LGBTへの偏見と戦う世界のスポーツ界

高峰 修 数年前までのオリンピック憲章には、「オリンピズムの根本原則」として「人種、宗教、政治、性別、その他の理由による、国や個人に関する差別はいかなる形態であれ、オリンピック・ムーブメントと相容れない」と定められていました。2014年版から、この差別の項目に「性的指向」が加わりました。その背景には、いわゆるLGBTといわれる性的マイノリティの社会的認知が進んできたとともに、スポーツ界での取組みも進められてきたことがあります。実は、2014年の冬季オリンピック、ソチ大会の前年に、開催都市の国ロシアは、同性愛を取り締まる法律を施行しました。このことは日本ではあまり報道されませんでしたが、欧米では大きく取上げられ、多くのアスリートたちが異議を申し立てました。オリンピズムに反するという抗議です。騒動は大きくなり、ロシアは、これは国内法なのでロシア国民だけに適用するという譲歩をする形となりました。その後、上述のようにオリンピズムの根本原則に「性的指向」の項目が加わりました。

 もちろん、これですべてが解決したわけではありません。もともとスポーツでは、同性のメンバー間の強い絆が形成されやすいため、特にチームスポーツなどでは、メンバーに同性愛者がいるとわかると、チームメイトに嫌悪感や拒絶感が生まれることがしばしばあります。連帯意識をもちやすいプレー中だけでなく、肌を露出する更衣室やシャワールームなどを共有する機会が多いため、性的欲望をもたれるのではないかという警戒感が生まれやすくなるからです。しかし、同性愛者が常に同性を性的視線で見ていると考えたり、「同性愛者に襲われる」と安易に考えるのは偏見なのです。こうした偏見が一挙に払拭されるわけではありませんが、先に述べたようなIOCの対応もあり、このような偏見も徐々になくなってきています。昨年のリオ・オリンピックでは、LGBTであることを公表する選手が増えました。

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