地球温暖化対策とともに農業の適応策が重要

　最近、夏が異常に暑いとか、集中豪雨やゲリラ豪雨が多いと感じている人は多いと思います。こうした異常気象の原因と考えられるのが、地球の温暖化です。COP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）では、地球の平均気温の上昇を産業革命前と比べて、2度未満に抑えることを目標にしています。しかし、それは容易なことではありません。国連のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）では、2081年から2100年にかけて4つのシナリオを立てていますが、最悪のシナリオでは、直近（1986年から2005年の平均）に比べて2.6度～4.8度上昇すると予測しています。最良のシナリオで、0.3度～1.7度の上昇ですが、産業革命前から1986年までに地球の平均気温はすでに0.61度上がっているので、この最良のシナリオを達成しなければ、COP21の目標は達成できないということになります。もちろん、そのために「パリ協定」が採択され、全世界規模で温室効果ガスの排出量削減に努めています。

　しかし、その間も異常気象や気候変動は続いており、特に、天候に左右される農作物は、大きな影響を受けます。例えば、旬の野菜が天候不順のために不作で、価格が高騰するというニュースはよく耳にします。2017年の夏に北海道を襲った台風はジャガイモ畑に被害を与え、ジャガイモ不足からポテトチップスの販売が休止されたことは大きなニュースになりました。また、同じ2017年には、日本穀物検定協会が行っている米の食味ランキングで、これまで28年間、特Aにランクされていた新潟県魚沼産のコシヒカリが、Aに転落しました。この原因のひとつとして異常気象の可能性が指摘されています。稲の場合、異常気象、特に高温によって米が白く濁る白未熟粒が発生し、品質・食味を低下させる被害が日本各地で起きています。実は、この白未熟粒は、出穂後（稲の穂がでてから）の10日間の日平均気温が高温になると多発することがわかっています。いま、私たちは、人の重要な食料である農産物の生産量や品質を守っていくために、「パリ協定」などの全世界規模による地球温暖化の緩和策とともに、気候変動に対する農業の適応策を進めることが喫緊の課題となっている状況なのです。