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2020年のオリンピック開催地に東京が決定した。日本にとって久々に明るい話題といえる。前回の1964年の「東京五輪」がそうだったように、2020年の「東京五輪」は、東京のみならず日本にとってエポックメーキングになるイベントと筆者は考えている。「東京五輪」が、東京および日本に何をもたらすのか。都市政策、国土計画の立場から検証したい。

明るい未来を夢見た1964年の「東京五輪」

市川宏雄教授 1964年、日本で初めてのオリンピックである「東京五輪」が開催された。当時、筆者は高校生だったが、東京が大きく変わっていくことを目の当たりにした。開催決定が1959年、5年後の開催に向けて、東京は劇的に変わっていった。高速道路や新幹線に象徴される社会基盤整備が急速に進み、本格的なモータリーゼーションの時代が到来し、高度経済成長が加速した。戦後、日本人の心が初めて燃えた時期といっていい。国際イベントを迎えることで、都市と人は変わるのである。この「東京五輪」では、多くの国民が夢を持って明るい未来を描いた。その後、時代は様々な変遷を辿ってバブル経済の繁栄と崩壊に至る。90年代の日本は長引く不況など、明るい話題はほとんどなかった。21世紀になって10年、それでもなんとか明るいきざしが見え始めた時期に、今度は2011年3月に東日本大震災が日本に深刻な打撃を与えた。その復興の過程で、日本が浮上しなければならないという切迫感は、多くの国民が共有している想いだろう。かつてバブル崩壊後の経済再生のために、政府は都市から国力を回復する政策として、2002年に「都市再生特別措置法」を制定し、都市の経済を刺激する政策を打ち出した。これが功を奏し、日本全体が人口減少する中で、東京だけが抜け出ていち早く復活したのである。それが格差社会を生んだという指摘もあるが、国力の回復に都市が果たす役割は極めて大きい。しかしながら、その東京にあっても、実は世界の都市の国際競争においては苦戦を強いられている。

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